GE、世界初のCO2を排出しない都市「マスダール・シティ」に「エコマジネーション・センター」を設立

(東京)講習会「今後さらなる省エネが見込める分野を探る 〜システム・技術・運用の組合せによる省エネの推進〜」 _ 本部 _ 講習・研修会|建築設備技術者協会 本講習会では従来の省エネ要素を複数組合せたシステム、運用者と管理者のより緊密な連携による取り…

山梨県米倉山地点におけるメガソーラー発電の設置計画について｜山梨県, 東京電力

高電圧直流給電システムの実証実験を開始〜省エネ型データセンタを目指した新たな取組み〜

経産省ロビーに「植物工場」出現 レタスなど見学者試食用に

(PDF)2009年1月28日、ハーマンミラーセミナー「ワークプレイスの空調と知的生産性」のお知らせ

横浜市 まちづくり調整局 建築・宅地指導センター 建築環境課 高効率給湯器等の導入による容積率の許可(建築基準法第52条第14項第1号)

中小建築物にも環境性能 都が検討 CASBEEのページへようこそ CASBEE建築評価員登録制度の概要 受験資格：一級建築士 受講料18,000円 受験料20,000円 登録料12,000円 関連図書購入費が別途必要 「建築商品」を行政が評価すると その評価は「建築評価員」にや…

省CO2に貢献する、CO2マネジメントシステムを販売開始―企業のCO2削減目標達成までをサポート【azbilの株式会社 山武】

新千歳空港で除雪された雪を保存 12万立方メートルの雪を貯蔵 冷房に使用するエネルギーのおよそ30%を賄える 空港から1年間に排出される二酸化炭素の量を2100トン程度減らす効果が期待できる 国土交通省は施設の整備を進め、再来年の平成22年夏頃から運用を…

都市開発諸制度の活用方針及び各制度の運用基準・許可要綱等の改定について／東京都都市整備局 「緑化率」に応じ、「割増容積率」を増減させる新たな制度を導入する。 特に緑化を促進する地域「緑化推進エリア」を指定する。 原則として、建築物の環境性能が…

風力発電フィールドテスト事業(高所風況精査) NEDOとの共同研究を開始

ダンボールダクトが「地球温暖化防止活動環境大臣表彰」を受賞 - 竹中工務店 〜金属ダクトと比べ LCCO2を約70%カットするダンボールの省エネダクト〜 採用プロジェクトは17件に達しました(2008年6月時点) 平成20年度地球温暖化防止活動環境大臣表彰について …

GREEN FLOAT／シミズ・ドリーム-清水建設 “植物"のような都市がつくれないだろうか 「最も太陽の恵みが多く、最も台風の影響が少ない」という、赤道直下の持つ地域ポテンシャルに注目しました。 赤道直下の地上700〜1,000mのエリア。そこは、強風も無く、気…

NTTファシリティーズ:屋上サツマイモ水気耕栽培システム「グリーンポテト」 肥料を水に溶かした“液肥" 都市の大部分を占める既存ビルの屋上は耐荷重等の問題から導入が進んでいません。本システムは、土が不要で簡易に屋上緑化ができることから、既存ビルに…

錢高組：完成工事レポート：富士機械製造株式会社藤岡工場Ｊ工場 クールヒートチューブとは、外気を地中に埋設した配管に通してから空調機器に供給する方式です。 クールヒートチューブの配管は直径300ミリのビニルパイプを工場の土間下2mの場所に埋設しまし…

機械の熱を外気と交換 シチズン夕張 空調コスト削減の新工場 工場では全国的に珍しい置換換気空調システムを備え、従来型空調に比べ50%の光熱コスト削減を目指す。 空調システムは、機械の出す熱を効率的に上昇させ、屋根の天窓型排気口から放出する一方、外…

新築戸建て電化率、2015年度に56%に 富士経済が予測 富士経済は10月2日、オール電化住宅の市場動向をまとめ、発表した。 2015年度の新築住宅の電化率は36.3%、戸建て住宅だけに限ると56%まで上がるとの予測を示した。 08年度の新築の電化住宅供給戸数は前年…

太陽光発電に補助制度…経産省 設備の購入者に対し、出力1キロ・ワット当たり7万円の補助金を支給する。 一般家庭用の標準的な機器(出力3〜3・5キロ・ワット)の場合、設置費用(200万円程度)の約1割に当たる20〜25万円の補助が受けられる。 補助制度の実施期間…

尾張一宮駅前ビル 設計業者決まる_山下設計、独創性など評価 年間を通じて自然通風によって快適な室内環境が得られる工夫がされている。 図書館へはちりよけのフィルター付き吸気口から風を通し、夏場はドライミストで冷却した外気を取り入れる

ローソンと東大 省エネによるコンビニのCO2削減システムを開発 このシステムを活用すると、昼間は照明を絞ったり、外気温や湿度をみながら空調を弱めるといった電機機器の操作を、自動制御できるようになる。 この結果、空調や照明といった設備の制御最適化…

関西電力、電気量を遠隔測定する新計量システム導入 関西電力は一般家庭における電気使用量などの確認業務を遠隔地から行う計量システムを導入する。 新システムは一般住宅の電気使用量のデータを無線や光ファイバー回線を使ってチェックする 電気使用量を現…

中長期の環境対策検討/ゼロエネルギー住宅実現/国交省 建築環境部会(部会長・村上周三建築研究所理事長)を設置し、26日に初会合を開いた。 全体の二酸化炭素(CO2)排出量の3分の1を占める住宅・建築分野 エネルギーを自給する「ゼロエネルギー住宅」の実現に…

省エネ基準改訂へ 規定の簡素化など柱に 国土交通省は、来年4月の改正省エネ法の施行に向け、省エネルギー基準の改訂作業を進めている。 9月26日の専門委員会の会合で、改訂方針の案を提示。 省エネ措置の届出義務化対象が300m2程度の中小規模の住宅・建築物…

荏原、家庭用燃料電池システムを東京ガスに出荷開始=省エネ・軽量化図る 荏原製作所と同社子会社の荏原バラード(神奈川県藤沢市)は24日、東京ガス向けに家庭用燃料電池コージェネレーション(熱電併給)システム「エネファーム」の出荷を開始すると発表した。 …

社会資本整備審議会建築分科会建築環境部会の開催について - 国土交通省 平成20年9月26日(金)13:30〜15:00(予定) 省エネルギー判断基準小委員会の設置について 中長期的視点に立った住宅・建築物における環境対策のあり方について 社会資本整備審議会建築分…

家庭用燃料電池に最適な高耐久性電解質膜の開発に成功｜日本原子力研究開発機構 家庭用燃料電池に求められている作動条件(80℃)で4万時間以上の安定運転を達成しました 今後は産業界とも密接に連携し、さらに厳しい条件下においても高い導電性と膜強度を有す…

これぞ地産地消、学校林の木で体育館…滋賀 建設に必要な木材(スギ)は学校林(約8ヘクタール)と市有林から計約1800本を調達し、このうち400本が学校林から切り出される。 8月には、学校林からの切り出しの第一歩となるイベント「学校林黎明(れいめい)の集い」…

伝統構法で家を建てたい それぞれの地域の気候や入手しやすい木材に合わせて発達したため、統一した規格はない。 各地で独自に発達した伝統構法は、木材の質や木組みの方法が千差万別で構造解析が難しい 伝統構法の構造解析を行える機関が少ないことからたら…

持続可能な建物開発支援で中国の清華大学と提携=米ベントレー 覚書は、建物情報モデル(BIM)の統合ソフトの開発・販売とエネルギー解析に関する両者の共同開発の基礎となるもの。 開発される統合デザインと解析のソフトは「ベントレー・アーキテクチャー(建築…